災害時の栄養バランスを考える「大震災を生き抜くための食事学」(第23回日本災害医学会ランチョンセミナー)
カリフォルニアプルーン協会は、第23回日本集団災害医学会総会・学術集会におきまして、展示およびランチョンセミナーを開催致します。テーマは「大震災を生き抜くための食事学」。講演は石川伸一先生(宮城大学食産業学群 教授)です。
災害時も栄養バランスを意識した食生活をするための「備蓄食」
どんなものを用意すればよいのか?
普段は忘れがちな「防災意識」ですが、災害が多い日本では、いつ・どんなときでも対応できるように、日ごろから準備をしておく必要があります。中でも「食事」については、備蓄食を確保し、その味に慣れておくことが重要です。
災害食と言えば、長期保存が可能な”非常食”として普段は食べない商品がイメージされがちですが、日常生活で食べ慣れていないものを食べると体調不良が起こることもあります。また、人間には食物新奇性恐怖という性質があり、災害時だとしても食べ慣れないものをおいしいとは感じられません。
災害によっては、何日間もライフラインが途絶えた場合、食品の確保が困難になることもあります。身体だけではなくメンタルの健康にも気を配らなければなりません。私たちは、どんな状況においても経験的においしいと知っている食べ慣れているものを食べることで、おいしいと感じたり、リラックスできたりすることができます。そのため「災害時に食べそうなもの」を普段から食べておくことが重要なのです。
このたび、カリフォルニアプルーン協会は備蓄食を考えるときに便利な「災害時の栄養バランスガイド」(A4サイズ・両面カラー)を制作しました。こちらの「災害時の栄養バランスガイド」は、カリフォルニアプルーン協会のランチョンセミナーと展示会場にて配布予定です。
医療・健康に関する専門職のみなさまをはじめ、多くの方に配布用資料として
ご利用していただけるようにわかりやすいイラストを採用しました。
災害時に役立つ「プルーン」 その理由は?
プルーンは栄養が豊富な食材として知られています。ドライフルーツの中でも柔らかく、ある程度の水分含有量があるプルーンは、災害時に頼れる有用な機能性食品素材です。
- プルーンにはカリウムが豊富に含まれている
- バランスの良い食物繊維
- 甘さはブドウ糖や虫歯になりにくいソルビトール
災害時はカップラーメンや缶詰など塩分過多になりがちで、血圧の上昇やむくみが現れやすくなります。カリウムは塩分を排出する効果があるので意識的に摂取が必要です。
いつもと違うトイレ事情で便秘で悩む方が多いので予防・改善のために食物繊維も必要です。プルーンは水溶性食物繊維と不溶性食物繊維をバランスよく含んでいるので効率の良く摂ることが可能です。
甘いものでほっとすることは科学的にも証明されており、災害時でも同じです。プルーンの甘さは緊張状態が続く災害時に安心感を与えてくれます。
その他にも、小分けプルーンはポケットに入るサイズなので災害における徒歩帰宅時の栄養補給にも利用できます。種抜きプル―ンは柔らかいので災害時弱者(高齢者・こども)の食事にもおすすめです。
備蓄食に慣れる・無駄にしない工夫として
トコロテン方式(ローリングストック方式)の紹介など情報満載!
第23回日本集団災害医学会総会・学術集会 概要
会期:2018年(平成30年)2月1日(木)~3日(土)
会場:パシフィコ横浜
〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい1-1-1
TEL:045-221-2155 FAX:045-221-2136
会長:森村 尚登
(東京大学大学院医学系研究科 生体管理医学講座救急科学分野)
テーマ:「災害時の医療」を客観視し多面的に捉える
学会参加費:事前登録(会員のみ)12,000円、当日登録 14,000円
※学生(学部生のみ、大学院は除く)は学会参加無料となり、学生の演者(共同演者も含む)は日本集団災害医学会の会員でなくても発表可能です。ただし、学術集会当日、受付で学生証または施設長の証明書の提示が必要です。
>第23回日本集団災害医学会総会・学術集会 ホームページ
プルーン協会ランチョンセミナー
カリフォルニアプルーン協会「大震災を生き抜くための食事学」
演者:石川伸一(宮城大学食産業学群 教授)
司会:本田紀子(カリフォルニアプルーン協会 プログラムマネージャー)
日時:2018年(平成30年)2月2日(金)12:10~13:10
ランチョンセミナー4
会場:パシフィコ横浜 会議センター 第5会場(511+512)
※ランチョンセミナー・展示、「災害時の栄養バランスガイド」についてのお問い合わせは下記、保健指導リソースガイド編集部まで
(お問い合わせ)保健指導リソースガイド編集部 office@tokuteikenshin-hokensidou.jp
記事提供:日本医療・健康情報研究所