女生徒の月経にともなう諸症状を高等学校の6割が把握 相談・保健指導・婦人科の受診勧奨で対策 全国の養護教諭を対象に調査
全国の高等学校の62％は、生徒に健康診断を実施する際の保健調査票に、月経にともなう諸症状を把握するための記入欄を設け、うち58％は症状がある生徒への対策として健康相談や保健指導、婦人科の受診勧奨などを行っていることが明らかになった。
一方、42％は対策を行っていないことも示された。これは、全国の高等学校の養護教諭を対象に実施したアンケート調査で明らかになったこと。
「生徒さんが毎日楽しく学校生活をおくれるよう、月経随伴症状に対する適切な対策が重要です。保健指導で不安をやわらげ、必要な場合には婦人科受診を推奨しましょう」と呼びかけられている。
生徒の月経にともなう諸症状を把握 保健指導を実施
高等学校の養護教諭の62％は、生徒に健康診断を実施する際の保健調査票に、月経にともなう諸症状を把握するための記入欄を設け、うち58％は症状がある生徒への対策として健康相談や保健指導、婦人科の受診勧奨などを行っていることが明らかになった。
生徒の症状に対し、具体的な対策につなげている学校が具体的に行っていることは、▼養護教諭による生徒に対する保健指導の実施(90%)、▼養護教諭と保護者間での相談・対応検討(25%)、▼学校健診後、学校医による健康相談や診療(20%)、▼学校健診後の生徒の婦人科受診(18%)。
一方、42％は対策を行っていないことも示された。対策につながっていない学校が示した理由は、▼指導時間などの確保が難しい(56%)、▼学校から保護者への相談が難しくアクションがとれない(42%)、▼学校側の関心が低く取り組みに至っていない(40%)、▼症状・疾患に対する知識がなく対応できない(8%)。
これは、バイエル薬品が全国の高等学校の養護教諭を対象に、2023年5月に全国の高等学校4,985校を対象に実施したアンケート調査で明らかになったもの(回答は405校)。同社はこの結果をふまえ、月経随伴症状のある生徒の把握、健康相談や保健指導の実施、また必要に応じて婦人科の受診を勧奨することの重要性を示した養護教諭向けの資料を制作し、配布している。
月経に関する相談ニーズは高い 支援策の実践では課題も
文部科学省は、政府の「女性活躍・男女共同参画の重点方針2021」を受けて2021年に、児童生徒の月経随伴症状の早期発見と保健指導の実施を全国の教育委員会や学校などへ要請する通達を発出した。
毎年度、定期の健康診断を実施する際の保健調査票などに、女子の月経随伴症状を含む月経にともなう諸症状について記入する欄を設け、保護者にもその記入について注意を促すなどにより所見を有する児童生徒等を的確に把握し、健康相談や保健指導を実施したり、必要に応じて産婦人科医への相談や治療につなげたりすることを求めている。
バイエル薬品のアンケート調査では、この通達の約1年半後の時点で、通達を72％が把握していたが、28％は把握していないことが示された。
月経にともなう諸症状の記入欄を設けていない学校(38%)が示した理由は、「必要性を認識しているが、どのような項目を設置すればよいかわからない」(53％)が過半数を占めた。
アンケートでは、女子生徒からの健康問題に関する相談内容は、▼月経痛など月経にともなう体調不良に関すること(96％)、▼月経不順・無月経に関すること(71％)、▼思春期のカラダや心の悩み(53％)が多く、月経に関する相談ニーズはとくに高く、その支援策を実践するうえでの課題も浮かび上がった。
女性の健康づくりと活躍の環境づくりを支援
同社は、女性の健康づくりと活躍の環境づくりを支援する活動をしており、「月経随伴症状は生徒の学校生活に支障を来たす場合があり、また、放置することにより生徒の健康と将来に影響を及ぼす可能性があります」と述べている。
「生徒さんが毎日楽しく学校生活をおくれるよう、月経随伴症状に対する適切な対策が重要です。保健指導で不安をやわらげ、必要な場合には婦人科受診を推奨しましょう」と呼びかけている。
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